IOTA(アイオータ)の特徴

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さて、今回はIOTA(アイオータ)に関してお話していきます。

IOTA(アイオータ)の特徴

IOTAはアイオータと読み、昨今話題のIOTにマッチした仮想通貨です。

単位はIOTです。

IOTA(アイオータ)とは、IoT上でデータの送受信や送金が行えるプラットフォームのことです。

 

IOTAの最大発行枚数は、2,800兆IOTAとなっています。
この莫大な通貨発行枚数の理由は、価格を抑えるためです。

現在、100万IOTA単位で取引されています。
そのため取引所等では、100万IOTA=1M(1メガ)IOTAと表示されています。

IOTAは2016年に開発され、2017年に上場しました。
 

IOT(モノのインターネット)に導入することを目的に開発された仮想通貨になります。  

モノ同士がインターネットを通じて繋がることをIOTといいます。
「IOT(Internet Of Things)、モノとモノとをインターネットでつなぎ、そのモノとモノ(IOT機器同士)でデータのやり取りを記録する」というプラットフォーム技術です。

 

最近の家電などを考えると非常にわかりやすいと思います。

掃除機やエアコンなどインターネットに繋がった家電が登場しています。

IOTAの目指す場所

IOTA財団のビジョン

機械経済を通じて本当のインターネットを可能にする

接続される機器の数は、2025年までに750億に達すると推定されています。道路や橋の小さなセンサーからウェアラブル電子機器、携帯電話などに至るまで、世界中がますます相互に接続されています。これらのすべてのデバイスによって生成され、消費されるデータの量は、すでに天文学的です。今後5年間で、グローバルIPトラフィックは5倍に増加し、2021年には毎月のIPトラフィックが1人当たり31ギガバイトに達すると予測されています。
 

これらのデバイスは、ゼロ料金取引を通じ、技術的リソースを分散したネットワーク内でリアルタイムで互いに共有することができます。  

その結果、集中的な障害点を回避し、リソースインフラストラクチャを解き放つことがIOTAは出来ます。

 

経済の共有
 

Internet-of-Thingsの時代には、チップが入っているものは、他の人にリースすることができます。  

IOTAのゼロ料金取引によって有効になり、その共有消費量は正確な使用のためにリアルタイムで補償することができます。  

この新しい共有経済は、ビジネスモデルと所有権そのものに深い意味を持ちます。  

IOTAは、経済を現在に移行させることによって、面倒で無駄な購読モデルや信用依存の支払いを取り除いていきます。  

まったく新しいバリューチェーンとより持続可能なサプライチェーンとそれに伴う経済を実現させていきます。
人類のためのデータ所有と新しい洞察

接続しているすべての人は、Webサイト、アプリケーション、または接続されたオブジェクトとやりとりしながら、天文学的な量のデータを連続的に生成しています。
 

マイクロトランザクションを手数料なしで支払い、データの所有権を保持する新しいモデルを目指しています。
Tangleという独自の新技術

IOTAはブロックチェーンではなく、Tangleという技術が使われています。DAG(有向非巡回グラフ)を利用し、ブロックチェーンのようにコンセンサスが分断することがありません。

 

また、マイニングを必要としないため、送金による手数料がかからず、高いセキュリティを実現します。
 

IOTAをIOTデバイスに接続することで、スムーズな料金支払が行えデータをデバイス間でセキュアにやり取りすることができます。
 

その結果、IOTの課題であるコストとセキュリティを解決する可能性があると期待されています。

DAGに関しては以下の記事をご覧ください。

次世代のブロックチェーン技術のDAGを解説してみた

2018.04.15
IOTAの分散元帳は、ブロックにグループ分けされ、連続チェーンに格納されたトランザクションではなく、一緒に絡み合った個々のトランザクションのストリームとして構成されます。  

Tangleの「払い戻し(pay-it-forward)」検証システムは、財政的報酬を提供する必要はありません。

IOTAとの取引は、常に完全に手数料無料です。  

さらに、金銭的報酬を必要とせずに、IOTAは取引価値決済に限定されません。

Tangleトランザクション内に情報を安全に格納することや、複数のバンドルされたトランザクションまたはリンクされたトランザクションにわたってより大量の情報を拡散することさえ可能です。
この構造はまた、トランザクションの高いスケーラビリティを可能にします。 「絡み合い」の活動が多いほど、より迅速な取引が確認できます。

以下の動画がIOTAに関して分かりやすく説明してくれています。(ただし、全文英語です。)

IOTA(アイオータ)の今後や将来性

このIOT社会の現代にIOTAはマッチしています。

 

11月下旬にはMicrosoft、富士通をはじめとする20社以上の企業と提携して、IOTAデータマーケットプレイスを立ち上げています。
 

12月22日にはIOTA財団がアクセラレータプログラムの参加者として東京都に選定されています。
クレディセゾン、日本郵便、KDDI、三菱UFJファイナンシャルグループ、SBIホールディングス、セブン&アイ・ホールディングス、ソニー、三井住友ファイナンシャルグループなどの金融部門を持つ有力企業が、協賛企業として参加しています。

今後もさまざまな広がりがあると考えられているので、目が離せません。

次回もお楽しみに!

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